Industry Tier

コンサル

MBB、BIG4、日系総合コンサル、シンクタンク、ITコンサルなど。

Tier Table

コンサル Tier表

企業格到達率をもとに、掲載対象企業をS/A/B/C/DのTierで表示しています。表示の下限はCとし、DはC未満の階層があることを示す補助行として扱います。

別格企業

80%以上

マッキンゼー･アンド･カンパニー95%

A.T.カーニー89%

ボストン･コンサルティング･グループ95%

PwCストラテジー&89%

アーサー･ディー･リトル89%

ベイン･アンド･カンパニー95%

ローランドベルガー81%

EYパルテノン81%

アクセンチュア(戦略)81%

オリバー･ワイマン81%

モニターデロイト81%

上位有名企業

65%以上

アリックスパートナーズ78%

ウイリス･タワーズワトソン70%

エーオンヒューイットジャパン70%

マーサージャパン70%

コーンフェリー・ジャパン66%

L.E.K.コンサルティング74%

マース･アンド･コー74%

EYストラテジー･アンド･コンサルティング75%

KPMGコンサルティング75%

PwCコンサルティング75%

ジェンパクトコンサルティング70%

デロイトトーマツコンサルティング75%

IBMコンサルティング70%

ガートナージャパン70%

アバナード70%

大手・有名企業

55%以上

ドリームインキュベータ61%

経営共創基盤IGPI61%

野村総合研究所(戦略)64%

コーポレートディレクション57%

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング56%

三菱総合研究所(研究員･コンサル)64%

ベイカレント・コンサルティング55%

シグマクシス55%

アビームコンサルティング56%

業界有力企業

45%以上

電通総研50%

P&Eディレクションズ47%

YCPジャパン47%

クニエ52%

NTTデータ経営研究所49%

サイモン･クチャー&パートナーズ55%

みずほリサーチ&テクノロジーズ50%

その他の企業

C未満

個社名は表示対象外

Rating Details

コンサル採点サマリー

各社が、外資/日系・従業員数・上場区分・会社形態・産業カテゴリ・ブランドカテゴリでどの階層に入っているかを一覧できます。

企業名	外資/日系	従業員数	上場区分	会社形態	産業	ブランド	到達率	Tier
マッキンゼー･アンド･カンパニー	外資系	5,000人以上グローバル連結	上位上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	S+カテゴリ	95%	S
A.T.カーニー	外資系	5,000人以上グローバル連結	上位上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	89%	S
ボストン･コンサルティング･グループ	外資系	5,000人以上グローバル連結	上位上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	S+カテゴリ	95%	S
PwCストラテジー&	外資系	5,000人以上グローバル連結	上位上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	89%	S
アーサー･ディー･リトル	外資系	5,000人以上グローバル連結	上位上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	89%	S
アリックスパートナーズ	外資系	5,000人以上グローバル連結	上位上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	78%	A
ベイン･アンド･カンパニー	外資系	5,000人以上グローバル連結	上位上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	S+カテゴリ	95%	S
ローランドベルガー	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	81%	S
EYパルテノン	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	81%	S
アクセンチュア(戦略)	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	81%	S
オリバー･ワイマン	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	81%	S
モニターデロイト	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	81%	S
電通総研	日系	5,000人以上	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	補正なし	50%	C
P&Eディレクションズ	日系	1,000〜4,999人	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	補正なし	47%	C
ドリームインキュベータ	日系	1,000〜4,999人	一般上場級	ホールディングス系の親会社・主要親会社	高収益性産業	Aカテゴリ	61%	B
経営共創基盤IGPI	日系	1,000〜4,999人	一般上場級	ホールディングス系の親会社・主要親会社	高収益性産業	Aカテゴリ	61%	B
野村総合研究所(戦略)	日系	5,000人以上	一般上場級	ホールディングス系の親会社・主要親会社	高収益性産業	Aカテゴリ	64%	B
YCPジャパン	日系	1,000〜4,999人	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	補正なし	47%	C
コーポレートディレクション	日系	500〜999人	一般上場級	ホールディングス系の親会社・主要親会社	高収益性産業	Aカテゴリ	57%	B
ウイリス･タワーズワトソン	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	70%	A
エーオンヒューイットジャパン	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	70%	A
マーサージャパン	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	70%	A
コーンフェリー・ジャパン	外資系	1,000〜4,999人グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	66%	A
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング	日系	5,000人以上	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	Aカテゴリ	56%	B
三菱総合研究所(研究員･コンサル)	日系	5,000人以上	一般上場級	ホールディングス系の親会社・主要親会社	高収益性産業	Aカテゴリ	64%	B
L.E.K.コンサルティング	外資系	500〜999人グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	74%	A
マース･アンド･コー	外資系	500〜999人グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Sカテゴリ	74%	A
EYストラテジー･アンド･コンサルティング	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Aカテゴリ	75%	A
KPMGコンサルティング	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Aカテゴリ	75%	A
PwCコンサルティング	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Aカテゴリ	75%	A
クニエ	日系	1,000〜4,999人	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	Aカテゴリ	52%	C
ジェンパクトコンサルティング	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	70%	A
デロイトトーマツコンサルティング	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	Aカテゴリ	75%	A
ベイカレント・コンサルティング	日系	1,000〜4,999人	一般上場級	ホールディングス系の親会社・主要親会社	高収益性産業	補正なし	55%	B
IBMコンサルティング	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	70%	A
NTTデータ経営研究所	日系	500〜999人	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	Aカテゴリ	49%	C
ガートナージャパン	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	70%	A
シグマクシス	日系	1,000〜4,999人	一般上場級	ホールディングス系の親会社・主要親会社	高収益性産業	補正なし	55%	B
アバナード	外資系	5,000人以上グローバル連結	一般上場級	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	70%	A
サイモン･クチャー&パートナーズ	外資系	500〜999人グローバル連結	グロース以下・非上場	外資日本法人・日本拠点	高収益性産業	補正なし	55%	C
みずほリサーチ&テクノロジーズ	日系	5,000人以上	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	補正なし	50%	C
アビームコンサルティング	日系	5,000人以上	一般上場級	大手グループ会社・主要子会社	高収益性産業	Aカテゴリ	56%	B

評価項目と段階表

外資/日系

全2段階

外資系であること自体が、文系就活では高年収イメージ・選抜感・グローバル感として見られやすいため評価に入れます。

段階	階層	項目スコア	説明
2	外資系	1.00	外資系ブランド・高年収イメージ・選抜感を評価
1	日系	0.00	外資系補正なし

従業員数

全6段階

従業員数は、会社の体力・組織規模・安定感を表す外形指標として、原則として連結またはグローバル本体の規模を優先します。日本法人単体で見る場合は、根拠として別途表示します。

段階	階層	項目スコア	説明
6	5,000人以上	1.00	大企業としての規模感が強い
5	1,000〜4,999人	0.80	大手・準大手として見られやすい
4	500〜999人	0.60	中堅以上の組織規模
3	100〜499人	0.40	一定の組織規模はある
2	10〜99人	0.20	小規模組織
1	10人未満	0.00	極小規模組織

上場区分

全3段階

上場区分は、企業規模・社会的信用・情報開示のわかりやすい指標として使います。外資日本法人や主要子会社は、親会社・グローバル本体の上場市場や指数を根拠として表示する場合があります。

段階	階層	項目スコア	説明
3	上位上場級	1.00	大型指数採用など社会的信用・知名度が特に強い
2	一般上場級	0.50	上場企業としての信用・開示がある
1	グロース以下・非上場	0.00	上場区分だけでは強い社格を説明しづらい

会社形態

全4段階

同じグループでも、親会社・中核会社・外資日本法人・主要子会社では外から見た社格が変わるため区分します。外資日本法人はグローバル本体の事業基盤を考慮し、主要子会社より1段階上で扱います。

段階	階層	項目スコア	説明
4	ホールディングス系の親会社・主要親会社	1.00	グループ全体の意思決定やブランドを担いやすい
3	外資日本法人・日本拠点	0.67	グローバル本体のブランドや事業基盤を持つ日本法人・日本拠点
2	大手グループ会社・主要子会社	0.50	大手グループ内の中核または主要会社
1	それ以外	0.00	親会社・主要子会社としての補正なし

産業